暗号資産（仮想通貨）とは？仕組みや特徴をわかりやすく解説

暗号資産や暗号通貨とも呼ばれる仮想通貨は現在、最も熱い投資先の1つとして人気を集めています。ブロックチェーンなどの革新的な技術により、既存の決済方法に比べセキュリティ面や送金スピードが向上。今後目まぐるしい発展が期待されているWeb3.0でも、その中核に担うことでしょう。

しかし、「流行りに遅れてしまって暗号資産（仮想通貨/暗号通貨）とはどんなものか分からない」という方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、暗号資産（仮想通貨/暗号通貨）とは何かをわかりやすく初心者でも簡単に理解できるように解説します。これから暗号資産（仮想通貨/暗号通貨）について知識を深めれば、来年に期待されている次の仮想通貨バブルには間に合います。ぜひ最後までご覧ください。

暗号資産（仮想通貨）とは？

暗号資産（仮想通貨/暗号通貨）とは、簡単に言うとインターネット上で取引が行われるデジタル通貨のことです。ビットコインがその代表例で、中央銀行や政府などの中央管理者が存在せず、分散型のネットワークによって運営されています。

仮想通貨の取引は、ブロックチェーンと呼ばれる技術を用いて記録され、高度な暗号技術によって安全性を確保。セキュリティが高く、手数料や送金スピードの点でも優れているため、Web3.0など様々な場面で活躍しています。

ブロックチェーンや分散型ネットワークなど、仮想通貨の仕組みや特徴は後ほど詳しく解説していますので、このまま読み進めてください。

暗号資産（仮想通貨）の仕組み

暗号資産（仮想通貨）の仕組みについて詳しく解説していきます。暗号資産（仮想通貨）とは、大きく以下3つの仕組みに基づいて開発されています。

• 分散型台帳技術（ブロックチェーン）
• P2Pネットワーク
• 暗号技術

それぞれ詳しくみていきましょう。

分散型台帳技術（ブロックチェーン）

仮想通貨は、デジタルで存在するお金の一種で、通常の銀行や政府ではなく、インターネット上で取引されます。その基盤となる技術が「ブロックチェーン」です。

ブロックチェーンとは、一連の取引データをブロックと呼ばれる単位にまとめ、それらをチェーンのように順に繋げて保存する仕組みです。ブロックチェーンは非常に安全で、データが改ざんされにくいことが特徴。これを実現しているのが特殊な暗号技術で、一度記録されたデータを後から変更するのが非常に難しくなっています。

仮想通貨の取引が行われると、その取引情報はネットワーク上の多数のコンピュータ（ノード）によって確認されます。各ノードが取引の正当性を確認し、新しいブロックにその取引情報を追加します。このように新しいブロックが作成され、既存のチェーンに繋げられていきます。この過程を通じて、仮想通貨の取引は透明性と信頼性を持つことができます。

P2Pネットワーク

P2P（ピア・ツー・ピア）ネットワークとは、中央のサーバーを介さずに、ネットワークに参加している個々のコンピュータ（ピア）が直接お互いに通信し、データを共有する仕組みです。このネットワークでは、各ピアがクライアントとサーバーの役割を果たし、データの送受信が直接行われます。これにより、ネットワークの分散性が高まり、中央集権的なサーバーが不要になります。

P2Pネットワークの利点の一つは、耐障害性が高いことです。中央サーバーが存在しないため、一部のピアがダウンしてもネットワーク全体には大きな影響がありません。また、ネットワーク全体の負荷が分散されるため、データの転送速度が向上し、効率的なデータ共有が可能になります。

暗号技術

暗号技術とは、データを安全に保護するための技術で、特定の手段を用いてデータを暗号化し、第三者がデータを解読できないようにするものです。仮想通貨の世界では、仮想通貨の取引には、「公開鍵」と「秘密鍵」という2つの鍵を使います。開鍵は他の人に教えることができる鍵で、秘密鍵は自分だけが知っている鍵のこと。

例えば、ビットコインの取引では、公開鍵暗号方式が利用されており、送信者の秘密鍵によって取引が署名され、受信者の公開鍵を使ってその署名の正当性が確認されます。この方式により、取引データの改ざんや不正アクセスを防ぎ、安全な取引を実現。さらに、ブロックチェーン技術自体も暗号技術によって支えられており、分散型台帳の一貫性と安全性を確保しています。

暗号資産（仮想通貨）の特徴

暗号資産（仮想通貨）とは主に、以下6つの特徴を持つデジタル通貨のことです。

• 分散型
• 安全性
• 透明性
• グローバル性
• 供給の制限
• 匿名性

それぞれ詳しく解説します。

分散型

暗号資産（仮想通貨）とは、中央集権的な機関（例：銀行や政府）によって管理されていない通貨です。代わりに、分散型ネットワーク（P2Pネットワーク）を通じて取引が行われ、各ノード（コンピュータ）がネットワークの一部を担当します。

中央の権力や機関に依存しないため、政府の規制や金融機関の影響を受けにくく、ユーザーは自分の資産を直接管理できます。

安全性

暗号資産（仮想通貨）は高度な暗号技術によって保護されています。取引は公開鍵と秘密鍵を使用して署名され、ブロックチェーンに記録されるため、データの改ざんや不正アクセスが非常に困難です。

透明性

すべての取引はブロックチェーンに記録され、誰でも閲覧することが可能です。透明性の高い仕組みにより、取引の履歴を追跡しやすく、不正行為の検出が容易になります。

グローバル性

暗号資産（仮想通貨）はインターネットを通じて世界中で取引可能です。地理的な制約がなく、国境を越えた取引が簡単に行えるため、国際的な送金が迅速かつ低コストで実現します。

供給の制限

多くの暗号資産（仮想通貨）は発行量に上限を設けています。例えば、ビットコインは2100万枚までしか発行されないように設計されています。発行量に制限があることで、仮想通貨の価値を保つことが目的です。

匿名性

暗号資産（仮想通貨）の取引は、ユーザーの実名を必要とせず、匿名で行うことが可能です。ただし、すべての取引履歴はブロックチェーンに記録されるため、完全な匿名性を保証するわけではありません。

暗号資産（仮想通貨）の歴史

ここでは、暗号資産（仮想通貨）が歩んできた歴史を見ていきましょう。

第1段階：ビットコインの誕生と初期の発展（2008～2013年）

• 2008年：サトシ・ナカモトという謎の人物（またはグループ）が、ビットコインの概念を説明するホワイトペーパー「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」を発表。同ホワイトペーパーでは、中央管理者が不要なデジタル通貨の仕組みが説明されました。

• 2009年：ビットコインの最初のブロック「ジェネシスブロック」がマイニングされ、ビットコインネットワークが正式に始動。同年、サトシ・ナカモトが最初のビットコインソフトウェアをリリースし、初めてのビットコイン取引が行われました。

• 2010年：ビットコインが初めて商取引に使用されました。プログラマーのラズロ・ハニエツ氏が、1万ビットコインを使ってピザ2枚を購入。この取引は「ビットコイン・ピザ・デイ」として知られています。

• 2011年：ビットコインの競合として、ライトコイン（Litecoin）が誕生。ライトコインは、ビットコインよりも高速な取引確認と異なるマイニングアルゴリズムを特徴としています。

第2段階: アルトコインとイーサリアムの登場（2014-2016年）

• 2014年：ビットコイン以外の多くのアルトコインやミームコインが登場し、暗号資産（仮想通貨）市場が多様化。この年、マウントゴックス（Mt. Gox）という大手ビットコイン取引所がハッキングされ、約85万ビットコインが失われました。この事件は暗号資産（仮想通貨）市場に大きな影響を与えました。

• 2015年：イーサリアムが正式に稼働を開始。イーサリアムは、ビットコインと異なり、スマートコントラクトという自己執行型の契約をサポートするブロックチェーンプラットフォームで、分散型アプリケーション（DApps）の開発が可能になりました。

第3段階: 市場の急成長と規制の開始（2017-2019年）

• 2017年：ビットコインとアルトコインの価格が急騰。暗号資産（仮想通貨）市場は前例のないブームを迎えました。同年12月には、ビットコインの価格が2万ドル近くに到達。一方で、ICOが流行して多くの新しいプロジェクトが暗号資産（仮想通貨）を発行しましたが、一部では詐欺も発生しました。

• 2018年：暗号資産（仮想通貨）市場は大きな調整を迎え、価格が大幅に下落。この年、多くの国が暗号資産（仮想通貨）に関する規制を強化し始めました。たとえば、中国は仮想通貨取引所とICOを禁止しました。

• 2019年：規制が整備される中で、暗号資産（仮想通貨）市場は安定を取り戻し始めました。Facebookは独自の仮想通貨「Libra（後にDiemに改名）」を発表し、伝統的な金融機関も仮想通貨技術に関心を持ち始めました。

第4段階: ディファイ（DeFi）とNFTの登場（2020-2021年）

• 2020年：分散型金融（DeFi）が急成長。DeFiは、ブロックチェーン技術を活用して、銀行などの中央管理者なしで金融サービスを提供するシステムのことで、暗号資産（仮想通貨）の貸し借り、取引、利子獲得などが可能になりました。

• 2021年：非代替性トークン（NFT）が爆発的な人気を集めました。NFTとは、デジタルアートやコレクターアイテムなど、ユニークなデジタル資産を表すトークンのこと。多くのアーティストやクリエイターがNFTを活用し、新たな収益源を開拓しました。

第5段階: メインストリームへの進化と規制の深化（2022年以降）

• 2022年：暗号資産（仮想通貨）がますます主流化し、世界中の企業や機関投資家が仮想通貨を受け入れ始めました。例えば、Teslaがビットコインでの車購入を一時的に受け入れるなど、大手企業も暗号資産（仮想通貨）に関心を示しました。

• 2023年以降：各国の規制当局が暗号資産（仮想通貨）に関する法規制を強化し、より安全な市場環境を作るための取り組みが進んでいます。一方で、CBDC（中央銀行デジタル通貨）の開発も加速しており、デジタル通貨の未来がますます注目されています。

暗号資産（仮想通貨）のメリット

暗号資産（仮想通貨）のメリットを紹介します。以下のとおりです。

• 低い取引手数料
• 高速な取引
• 24時間365日の取引が可能
• 中央機関を介さない取引
• 小額取引にも適している

低い取引手数料

暗号資産（仮想通貨）の取引手数料は、従来の銀行や金融機関に比べて非常に低いです。特に国際送金では、通常の銀行送金にかかる手数料や為替手数料が仮想通貨にはありません。例えば、ビットコインを使用して国際送金を行う場合、数百円程度の手数料で済むことも。

高速な取引

暗号資産（仮想通貨）の取引は、従来の金融システムに比べて非常に速いです。特に国際送金では、銀行送金が数日かかるのに対して、仮想通貨を使った送金は数分から数時間で完了します。例えば、ビットコインの取引は約10分、ライトコインやリップルなどの仮想通貨はさらに短時間での取引が可能です。

24時間365日の取引が可能

暗号資産（仮想通貨）は、24時間365日取引できます。銀行の営業時間に縛られることなく、いつでもどこでも取引が行えるのは大きなメリット。従来の金融機関は、土日や祝日に営業していない場合が多いため、仮想通貨の利便性は高いです。

中央機関を介さない取引

暗号資産（仮想通貨）は、中央銀行や金融機関を介さずに直接取引を行うことができます。中間業者による手数料や遅延が発生せず、より効率的な取引が可能です。例えば、ピアツーピア（P2P）取引では、売り手と買い手が直接取引を行うため、仲介手数料がかかりません。

小額取引にも適している

暗号資産（仮想通貨）は、小額取引にも非常に適しています。従来の金融システムでは、小額の国際送金には相対的に高い手数料がかかることがありますが、仮想通貨ではこれが大幅に低減されます。

暗号資産（仮想通貨）のデメリット

次に暗号資産（仮想通貨）のデメリットを見ていきましょう。

• 高い価格変動性
• 規制の不確実性
• セキュリティリスク
• 使い勝手の悪さ（利用場所が限定されている）
• 環境への影響

高い価格変動性

暗号資産（仮想通貨）の価格変動は非常に激しく、短期間で大きく上下することも少なくありません。価格変動が激しいため、安定した価値の保存手段として仮想通貨に注目している方には不適切かもしれません。一方で、短期間で価格が大幅に上昇する可能性もあるため、一攫千金を狙いたい方には向いていると言えるでしょう。

規制の不確実性

暗号資産（仮想通貨）市場はまだまだ新しい市場です。各国の規制が未整備であるため、法的な不確実性が多く存在します。新しい規制が導入されることで、市場に大きな影響を与える可能性も少なくありません。例えば、中国が2021年に行った仮想通貨取引とマイニングの禁止措置は市場に大きな影響を与えました。

セキュリティリスク

セキュリティ面には特に注力している暗号資産（仮想通貨）ですが、デジタル上に存在するため、ハッキングやサイバー攻撃のリスクがある点には注意が必要です。取引所やウォレットがハッキングされ、大量の仮想通貨が盗まれる事件が過去に何度も発生しています。また、秘密鍵の紛失や管理ミスによって、仮想通貨を失うリスクもあるため、しっかりと管理するようにしましょう。

使い勝手の悪さ（利用場所が限定されている）

暗号資産（仮想通貨）の取引や管理は、一般的な金融サービスに比べて複雑である場合があります。特に、初心者にとっては、ウォレットの設定や秘密鍵の管理、取引の手順などが難しく感じられることがあるようです。仮想通貨の普及には一定のハードルがあると言えるでしょう。

環境への影響

ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）のマイニングには大量の電力が必要です。特にビットコインのマイニングは、膨大な計算力を要し、その結果として大量のエネルギーを消費しています。エネルギー消費が環境に与える影響については、批判の声が多数挙がっており、持続可能な代替手段が求められています。

暗号資産（仮想通貨）の使い道

暗号資産（仮想通貨）は様々な利用方法があります。ここでは、主な使用方法を5つ紹介します。

オンラインショッピング

暗号資産（仮想通貨）は、オンラインショッピングでの支払い手段として利用できます。ビットコインやイーサリアムなどの主要な仮想通貨を受け入れているオンラインストアやサービスプロバイダーが増えてきています。たとえば、エレクトロニクス、衣類、デジタルコンテンツなど、さまざまな商品やサービスを仮想通貨で購入可能です。

国際送金

暗号資産（仮想通貨）は、国際送金の手段として非常に便利。従来の銀行送金に比べて、仮想通貨を使った送金は手数料が低く、送金時間も短縮されます。

投資および資産運用

暗号資産（仮想通貨）は投資および資産運用の手段としても人気です。ビットコインやイーサリアムなどを購入すると、価格の変動が大きいため、投資対象として高いリターンを狙うことができます。また、ステーキングやイールドファーミングを利用して、保有している仮想通貨から利息を得ることもできます。

スマートコントラクトと分散型アプリケーション（DApps）

イーサリアムなどのブロックチェーンプラットフォームでは、スマートコントラクトと呼ばれる自己執行型の契約を作成可能。DAppsが開発され、金融サービス、ゲーム、不動産取引など、さまざまな分野で利用されています。

寄付やクラウドファンディング

暗号資産（仮想通貨）は、寄付やクラウドファンディングの手段としても利用されています。また、ICOやIEOを通じて、新しいプロジェクトが資金を調達する際にも仮想通貨が使われます。

暗号資産（仮想通貨）を入手する主な方法7選

暗号資産（仮想通貨）を入手する方法は、購入するだけではありません。ここでは暗号資産（仮想通貨）を入手する7つの方法を解説します。

• 取引所で購入する
• マイニング（採掘）
• ステーキング
• エアドロップ
• ICOやIEOに参加する
• プレセール
• P2P取引

上記7つの方法で、暗号資産（仮想通貨）を入手することができます。それぞれの方法には利点と欠点があるため、自分に合った方法を選ぶことが大切です。

取引所で購入する

もっとも一般的な方法は、仮想通貨取引所で購入することです。仮想通貨取引所は、暗号資産（仮想通貨）を売買するためのオンラインプラットフォームのこと。国内の取引所や、海外の仮想通貨取引所など、その種類や特徴は様々です。代表的な取引所には、BybitやKuCoin、OKXなどがあります。仮想通貨の買い方も非常に簡単ですので、初めて取引する方でも安心して利用できます。

マイニング（採掘）

マイニングは、暗号資産（仮想通貨）の取引を確認し、新しいブロックをブロックチェーンに追加する作業のことです。ブロックチェーンに追加するまでの一連の行為を行うことで、新しい仮想通貨を報酬として受け取ることができます。マイニングは主にビットコインを対象として行われますが、高性能なコンピュータと大量の電力が必要となります。

ステーキング

ステーキングは、特定の暗号資産（仮想通貨）を保有して、それをネットワークに預けることで報酬を得る方法です。ステーキングを行うことで、その仮想通貨のブロックチェーンの運営に参加できます。代表的な仮想通貨には、イーサリアム（Ethereum／ETH）やカルダノ（Cardano）があります。ステーキングは、マイニングに比べてエネルギー効率が良いとされているため、環境にも配慮したい方から特に人気の方法です。

エアドロップ

仮想通貨エアドロップは、特定の条件を満たしたユーザーに対して無料で暗号資産（仮想通貨）を配布する方法です。新しい仮想通貨プロジェクトが認知度を高めるために行うことが多く、特定の仮想通貨ウォレットを持っていることや、特定のSNSでの活動が条件になることがあります。

ICOやIEOに参加する

仮想通貨ICO（Initial Coin Offering）やIEO（Initial Exchange Offering）は、新しい仮想通貨プロジェクトが資金を調達するための方法です。ICOは、プロジェクトが直接投資家にトークンを販売するのに対し、IEOは取引所を介してトークンを販売します。ICOやIEOに参加することで、新しい仮想通貨を手に入れることができます。中には怪しいプロジェクトも存在するため、ホワイトペーパーを確認して、信頼できるかどうか確認するようにしましょう。

プレセール

仮想通貨プレセールは、ICOやIDOの前に実施される資金調達の段階のこと。通常、プレセールはプライベートな投資家や特定のグループに対して限定的に行われ、トークンが割引価格で購入可能です。過去には価格が爆上がりした仮想通貨も多くあります。プレセールに参加することで、割安で新しい仮想通貨を入手できる機会がありますが、プロジェクトの信頼性や将来性を慎重に評価することが重要です。

P2P取引

P2P（ピアツーピア）取引は、個人間で暗号資産（仮想通貨）を直接売買する方法です。取引所を介さずに、売り手と買い手が直接取引を行います。P2P取引プラットフォームを使用すると、取引相手を見つけやすくなります。P2P取引では、取引相手の信用を確認し、安全に取引を行うことが重要です。

暗号資産（仮想通貨）に関するよくある質問